子どもたち　心配な口の中

「要受診」でも歯科に行かず　小学生半分　中学生３分の２

３府県で調査

学校歯科検診で、歯科の「受診が必要」と診断された小学生の半分、中学生の３分の２が受診していなかったことが、大阪府歯科保険医協会、長野、宮城の県保険医協会の調査で分かりました。

　府・県内の小・中学校にたいし、検診で「要受診」となった子どものうち、実際に受診した数などを、養護教諭らの協力を得て調べました（２０１２～１３年度）。

その結果、「要受診」とされた小学生の受診率は、大阪４９％、長野５７％、宮城５０％、中学生は大阪２６％、長野３８％、宮城３４％など、深刻な実態が共通していました。

口腔崩壊の事例多数

　また、口腔（こうくう）内が「崩壊状態」（１人でむし歯が１０本以上ある、歯の根しか残っていないような未処置歯が何本もあるなど）とみられる子 どもがいたかどうかについて、「いた」と答えたのは小学校で大阪５３％、長野４８％、宮城５４％、中学校では大阪３６％、長野３９％、宮城６３％でした。 「口腔崩壊」の事例が数多く報告されました。

　昨年９月に初めて調査した宮城では、「乳歯が根しか残っていない状態で、何か食べると歯が欠ける」「奥歯が溶けて無いため、よくかんで食べること ができない児童が３、４人いる」など深刻な実態です。「歯垢（しこう）、歯肉の状態に所見のある児童が増えている」との意見も多く寄せられました。

「要受診」とされたが受診しない理由として、長野では「親の意識」５３％、「家庭環境」１８％、「経済的理由」１５％、「本人の意識」１１％などが挙げられました（複数回答）。

　歯と全身の健康との密接な関係が多く報道されるようになったもとで、「歯科治療に対する親の意識の二極化がかなり進んでいるようだ」としています。

　各協会では、「受診しやすい環境の整備が急務だ」とし、「まず医療機関での窓口負担をできるだけ減らすことが基礎的で重要な条件」（宮城）などと指摘しています。

新聞赤旗　2015年1月25日(日)　より